従業員満足度とは、職場環境や待遇、仕事内容に対する従業員の満足感を測る指標です。

従業員満足度は、従業員の仕事に対する態度や行動に直接的な影響を与え、企業全体の生産性や業績にも大きく関わります。
従業員満足度は主に動機付け要因と衛生要因の二つに分けられます。

例えば、厚生労働省ではワーク・エンゲイジメント（従業員が仕事に対してポジティブで充実している心理状態）と定着率・離職率について以下の様に記載しております。

参考：厚生労働省

従業員満足度と従業員エンゲージメントの違い

従業員満足度と従業員エンゲージメントは、企業が人材を活用する上で重要な指標ですが、両者には明確な違いがあります。
従業員満足度は主に職場環境や待遇、仕事内容に対する従業員の満足感を測るものであり、具体的には給与、福利厚生、人間関係などの「衛生要因」に焦点を当てています。
従業員エンゲージメントは、従業員が企業のビジョンや目標に対してどれだけ熱意を持ち、自己の役割に意欲的に取り組んでいるかを示す指標であり、達成感や承認・評価などの「動機付け要因」が中心となります。

これら二つの概念が企業にもたらす影響にも違いがあります。従業員満足度が高いと、離職率の低下や職場の安定化が期待できる一方、エンゲージメントが高いと、従業員のパフォーマンス向上やイノベーションの促進といった、より積極的な成果が見込まれます。

誤解されやすい点として、満足度が高ければエンゲージメントも自然と高まると考える企業もありますが、実際には両者は独立した要素であり、別々にアプローチする必要があります。

従業員満足度向上によるメリット

従業員満足度が高まることで、企業には多くの具体的なメリットがもたらされます。まず、生産性の向上が挙げられます。満足度の高い従業員は、業務に対するモチベーションが高く、効率的かつ積極的に業務に取り組むため、結果として生産性が向上します。
また、離職率の低下も重要なメリットの一つです。
これらのメリットは、企業の業績改善や顧客満足度の向上にも直結します。満足度の高い従業員は、顧客とのコミュニケーションにおいても積極的かつ誠実に対応するため、顧客満足度の向上に寄与します。

従業員満足度調査の実施方法

従業員満足度調査は、企業が従業員の意見や感情を把握し、職場環境の改善や組織の成長を図るための重要なツールです。調査を通じて得られたデータは、従業員の満足度やエンゲージメントを高めるための具体的な施策を立案する基盤となります。
目的は、従業員が職場で感じている満足度や課題を明確にすることです。調査の重要性は、従業員の声を直接反映することで、組織全体のパフォーマンス向上や離職率の低減につながる点にあります。

次に、効果的な従業員満足度調査の実施手順について説明します。

注意点
調査の頻度を定期的に設定し、継続的な改善をしましょう。
専門的なサーベイツールを活用し、データの精度を高めましょう。
従業員のプライバシーを尊重し、信頼関係を築きましょう。

柔軟な働き方を導入した企業

①サイボウズ株式会社の働き方改革

サイボウズ株式会社は、働き方改革に積極的に取り組み、従業員満足度の向上を実現しました。まず、柔軟な勤務時間を導入し、従業員一人ひとりのライフスタイルに合わせた働き方を可能にしました。

次に、リモートワークの導入を推進し、オフィスに縛られない柔軟な勤務環境を提供しました。従業員は自宅やカフェなど、自由な場所で業務を行うことができるようになり、通勤時間の削減や集中できる環境の整備が実現しました。
さらに、サイボウズ株式会社はワークライフバランスの推進にも力を入れています。具体的には、年間を通じて有給休暇の取得を奨励し、従業員がリフレッシュできる環境を整備しています。
これらの改革の結果、サイボウズ株式会社では従業員満足度が前年比で15%向上し、社内の生産性も20%増加しました。従業員からは「柔軟な勤務時間のおかげで家庭との両立がしやすくなった」「リモートワーク制度が導入されてから、仕事への集中力が高まった」といった声が寄せられています。

参考：サイボウズ株式会社社内制度 参考：THE HYBRID WORK

②株式会社キュービックのリモートワーク制度

株式会社キュービックが導入したリモートワーク制度は、現代の働き方改革を体現する取り組みです。この制度では、在宅勤務の推奨を基本とし、従業員が自宅でも快適に業務を遂行できるよう、必要な設備の提供を行っています。
また、遠隔地でも円滑なコミュニケーションを維持するために、最新のコミュニケーションツールを導入しています。これには、ビデオ会議システムやチャットアプリケーションが含まれ、チーム間の連携を強化し、プロジェクトの進行をスムーズに行うことが可能です。
リモートワーク制度の導入後、従業員からは、「柔軟な働き方が可能になり、ワークライフバランスが改善された」との声が多く寄せられており、会社全体のモチベーションの向上にも寄与しています。

参考：株式会社キュービック

③株式会社オリエンタルランドのシフト調整施策

株式会社オリエンタルランドは、従業員のワークライフバランスと満足度を高めるために、革新的なシフト調整施策を導入しました。
労働時間の柔軟化により、従業員は自身のライフスタイルや家庭の状況に合わせて勤務時間を調整できるようになりました。例えば、フレックスタイム制度の導入により、コアタイムを設けつつも出退勤時間を柔軟に設定することが可能です。
また、希望に応じたシフト調整も積極的に行われています。従業員は事前にシフト希望を提出し、可能な限り希望を反映したシフトが組まれるように配慮されています。
休暇取得の促進も重要な施策の一つです。オリエンタルランドでは、有給休暇の取得率を高めるために、定期的なリマインダーや休暇取得を奨励するキャンペーンを実施しています。
株式会社オリエンタルランドのシフト調整施策は、従業員一人ひとりのニーズに応えることで、全体としての生産性向上と職場の満足度向上に成功した好例と言えます。

参考：オリエンタルランド有価証券報告書 参考：オリエンタルランドグループ長期経営戦略

福利厚生を充実させた企業

④株式会社グリーンフィールドの会社負担の交流会

株式会社グリーンフィールドではコミュニケーションの活性化を目的に、会社負担での交流会を実施しています。従業員は無料で参加することで、外食費等の負担を軽減し、従業員同士のコミュニケーションの場として利用しています。

参考：株式会社グリーンフィールド福利厚生

⑤千葉銀行従業員組合の社内＆オンラインでヨガ体験

千葉銀行従業員組合では従業員の満足度向上と健康増進のために、社内とオンライン同時開催でヨガ体験を行いました。ヨガはホットヨガスタジオLAVA法人向けサービスの健康増進プログラムを利用しました。レッスン内容は経験豊富なインストラクターにお任せできるので、少ない工数での実施が可能となりました。

社内コミュニケーションを活性化した企業

⑥株式会社ラキールの全社集会の実施

株式会社ラキールの約400名の従業員が参加した集会が行われました。前半では事業実績や目標、各事業部の戦略が示され、後半では長年勤続表彰や「LaKeel Award」などの社内表彰式が行われました。

社員への事後アンケートでは多くの社員がエンゲージメントやモチベーションの向上を感じたと回答しました。

参考：ラキール、全社集会「Lighthouse Meeting 2025」開催

⑦クックパッド株式会社の流しそうめんランチ

クックパッド株式会社では、毎年夏の終わりに流しそうめんランチを実施しています。このイベントは社員同士の交流を促進し、楽しい時間を共有するためのものです。
そうめんをすすりながら、お互いの近況や夏休みの予定を話すなど、ランチタイムの何気ない会話が仕事の質を向上させる大切な時間となっています。

参考：クックパッド恒例「流しそうめんランチ」

従業員エンゲージメントを高めた企業

⑧リクルートホールディングスの企業ビジョンを共有

リクルートホールディングスは、経営層が現場を回るタウンミーティングや浸透研修を実施したり、現場からビジョンにつながる事例を収集・共有し、称賛する仕組みを作り上げたりしてエンゲージメントを高めています。

参考：リクルート流！従業員を動かすビジョンの共有・行動化

⑨株式会社ローソンのローソン・チャレンジ大賞

ローソン・チャレンジ大賞は、現場で生まれた創意工夫や業務改善、新たなアイデアを実行した取り組みを集め、発表・表彰する社内表彰制度です。
毎年1回開催され全国から応募された取り組みの中から選定された数件が全社総会の場で発表され、最優秀賞1件、2位2件、SDGs推進特別賞1件、業務改革賞3件、人財開発賞2件などが表彰されます。

参考：株式会社ローソン従業員との関わり

⑩株式会社LIXILのキャリア申告制度

株式会社LIXILではキャリア申告制度という、従業員が「将来的にチャレンジしたい仕事」について年1回申告する制度があります。自身のキャリアを主体的に考える機会を提供することで、従業員の意欲がどこにあるかを企業は把握し、人事部門が申告内容をもとに異動や育成計画を検討します。また、社内公募制度（Job Posting）と連携し、希望に沿ったポジションへのチャレンジ機会を提供することもあります。

参考：株式会社LIXILキャリアサポート

施策の立案と実行

従業員への調査結果に基づき、具体的な改善施策を立案しましょう。

従業員満足度が高いと、従業員のモチベーションやパフォーマンスが向上し、顧客へのサービス品質も向上します。これにより、企業全体の競争力も強化されます。
取り組めることから始めて、従業員満足度を向上させ、人員不足解消への一歩になる事を願っています。